企業経営においては、経営者と従業員が同じ方向を目指して、円滑にコミュニケーションを取りながら業務を進めることが理想です。

その為に
・方針や計画の策定、目標の設定
・社員教育
・会議
などが行われています。

しかし、運営のまずさやリーダーシップの欠如、思わぬ外部環境の変化などにより、経営幹部同士や、経営層と従業員の足並みがうまくそろわず、業務が非効率になっている会社は少なくありません。

売上、利益の増加や、生産性向上など目的は同じでも、そのための方法に対する考え方の相違から、足並みが乱れ、そのうちに感情がこじれて論理的な議論が出来なくなっている状況が見られます。

特に、中小企業では親子や夫婦、兄弟など親族が経営の重要なポジションを占めている場合があり、仕事上の意見の相違による関係悪化をプライベートでも引きずり相手への反感が増幅されてしまうケースがあります。

そのような場合は、信頼できる第三者が入り、議論を論理的に進めることが有効だと思います。当事者が信頼を置ける第三者であれば、客観的な立場から論理的に方向性を決めることができます。

信頼できる第三者には、自社のことをよく理解している顧問税理士やコンサルタントがまず挙げられます。あるいは支援施策の専門家派遣を活用しても良いかもしれません。
出来得れば、問題に直面してから探すのではなく、常日頃から信頼できる第三者との関係を築いておけば、問題発生時に素早く対処でき、その対策の効果も高いように思います。

我々が支援する企業でも、社内意見がまとまらないため会議への参加を要請され、客観的な立場から関係者が納得する方向性を見出すことで、課題解決が早まったケースが数多く見られます。
企業経営における問題解決の手段として、第三者の有効活用をご検討下さい。

中小企業診断士　大石祐貴